パリで聖火が消えた！報ステの中国寄り視点に非難集中

北京五輪への抗議運動が世界各地で展開されている。パリでは聖火が消されるという騒動にまで発展し、大きな話題になっている。

この問題との関連で注目されたのが、テレ朝系「報道ステーション」での報道内容だ。2008年4月7日、同番組では「速報「チベット」抗議で･･･パリで一時聖火”消される”」と題して、この件を報じた。



番組の解説担当である朝日新聞編集委員の加藤千洋氏は、ダライ･ラマ14世の指導力に疑問を呈し、次のように述べた。「ダライ・ラマ14世の呼びかけが必ずしも受け止められないというところにですね、今のダライ･ラマ14世のその指導力がですね、なかなか100%発揮されていないという、そういう状況もチラッと見えるんですね」。

更に加藤氏は、「本来、チベット問題はチベット問題で問題点を厳しく追及するという姿勢ももちろん大事ですけれども、オリンピックはオリンピックと、こう切り分けて考えられたら一番理想的な姿だと思いますけれども」と持論を展開。こうした見解に対して、ネット上では中国に批判的な立場の人々からの非難が集中している。



そして古舘伊知郎キャスターのコメントにも、注目が集まった。日本が安保理常任理事国入りを目指していることを挙げ、「今まではといえば、やはりアメリカの出方を見てという習慣がついてしまっているんじゃないでしょうか。こういうような時に日本独自の考え方、姿勢というものを世界にアピールしなければ、国際社会から日本という国は軽んじられてしまうんじゃないでしょうか」と述べた。

このコメントは、先述の加藤氏の主張をサポートする意味があったのだろう。だが、「日本もイギリスやフランスに倣って大規模な抗議運動を起こすべきだ」という意味にもとれるのではないかと、「古舘自爆説」を唱える人々もいる。

ちなみに加藤氏の見解は、中国の声明に一致する内容だ。4月6日に話題になった、歌手のアグネス･チャン氏の見解にもそっくりだ。同氏はRecord Chinaのインタビューで、「選手が一生懸命練習した生涯の夢をかけて集まって競い合う、人間の美しい姿と努力にみんなで感動するという祭典なので政治的なことは持ち込んでほしくない」と発言した。

だが、中国は過去に、政治的な理由を挙げて度々オリンピックをボイコットしてきた。



そのことを考えると、これらの見解の説得力も弱まってしまうかもしれない。



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