学研が中国の圧力に屈して地球儀の表記を変更

学習教材で有名な「学研」が中国の圧力に屈して教材の表記を変更したとして、ネット上では同社に対する強烈なバッシングが展開されている。


2008年1月9日のZAKZAKによると、今回問題になっているのは、学研の音声ガイド付き地球儀「スマートグローブ」。これに使用している地図の「台湾(中華民国)」の表記が「台湾島」になっており、その部分の音声ガイドは「中華人民共和国」となっている。また、樺太の南半分や千島列島をロシア領としているとのことで、これも中国が発行する地図の一般的な表記に従ったものだ。

地球儀の製造工場が中国にあるため、中国政府から「表記を変更しないと日本への輸出を認めない」と学研に圧力がかかったのだという。そこで学研では、経緯を説明したメモを製品に添付するという対応をとった。ところが、外箱には上記の点についての説明は見当たらないため、そうとは知らずに購入した消費者から「事前説明なしに売るなら食品偽装と同じ」といった苦情が来たそうだ。

ネット上では、「学研は中国の言いなりになる売国企業」、「中国での生産をやめれば済む問題であり、教育内容よりも自社利益を優先している」といった批判が数多く見られる。だが一方で、台湾問題についての表記の揺れは学研に限らないとの指摘もある。帝国書院「中学校社会科地図」平成17年度版は、台湾を中国のエリアに入れ、「中国の人々」という項目で台湾を扱っているという。また、東京書籍「新しい社会科地図」平成17年度版も、やはり地図上で台湾を中国に含め、「中国の行政区分」という項目で台湾を扱っているとのこと。


また、学研HPに掲載されている、この地球儀の紹介ページも問題になった。一見すると、今回の件についての記述は見当たらない。ところが、ページ中央をよく読むと、見落としてしまうくらい小さな文字で、「※生産国の事情により、地球儀表面の「台湾」の表記が「台湾島」　音声が「中華人民共和国」となってしまっておりますことを、あらかじめご了承ください。」と書かれている。この点について、「重要な事柄を目立たない部分に小さく書くのはなぜか」「「圧力がかかった」と書かず、「生産国の事情」と曖昧な表現にしているのはなぜか」といった批判が出ている。

今回の騒動の影響は、Amazonのカスタマーレビューにも見られ、「買ってはいけない売国地球儀！」など、いくつかの批判的なレビューがある。それ以外のレビューでは、この製品がすぐに壊れるとの苦情も複数あった。たった一日で壊れてしまったそうで、学研に電話で問い合わせたところ、地球儀の登録情報の更新に使用している同社のシステムが原因との説明があったという。音声ガイドに使用するペンの性能が悪い、データがうまく更新されない、といった指摘もある。

また、レビューには、こんな面白い情報もある。売り場で子供がこの地球儀にペンを使って高速でタッチすると、「オオオオオーストレィリアーオッオッオオーオーストペキンペッペッペッペペペペペペキン」などと、音声ガイドがDJのラップのようになったという。それを見ていた父親は「やめなさい」と言いながら笑いをこらえきれず吹き出してしまう始末。子供は夢中になって「ブラッブブブブッブラブラッチンチーン」、「ブッブブブラブラチンチーンニホン(日本)パパと僕で二本」などと叫んでいたとのことだ。

今後の同社の対応が注目されるが、何らかの追加説明はあるのだろうか。音声ガイドのように機械的な説明を繰り返すのではなく、誠意のある対応を期待したい。



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